こんにちは！北海道～東北の倉庫・工場の建設会社「戦略倉庫」の久保です。

 

危険物はその特徴や性質ごとに消防法で6種類に分類され、原則として異なる類の危険物は同時貯蔵ができません。

 

しかし、特定の組み合わせで一定の条件を守れば、例外的に同時貯蔵ができるケースもあります。

 

今回のコラムでは、異なる類の危険物の同時貯蔵について解説します。

危険物の安全な取り扱いのためにも、危険物倉庫を建てる際には、ぜひ知っておきたいポイントです。

 

 

危険物の取り扱いの重要性と同時貯蔵が難しい理由

危険物とは、引火や爆発、中毒などを引き起こす危険が高い物質です。

消防法では、特徴や性質に応じて危険物を6種類に分類して定め、保管や取り扱い方法を厳しく定めています。

 

原則として、異なる類の危険物を同じ施設で同時貯蔵することは禁止されています。

その理由は以下の2点にあります。

 

①重大事故発生のリスク

異なる類の危険物は、それぞれ適切な温度や湿度などの保管条件が異なります。

同一施設内で異なる保管条件を保つのは管理が難しいです。

 

適切に管理ができていないと、異なる類の危険物同士の接触や、温度や湿度によって予期せぬ化学反応が発生する可能性があります。

化学反応によって発熱や発火、爆発、有毒ガスの発生など、重大事故につながる恐れがあります。

 

②消火が難しくなるリスク

危険物の種類によって適切な消火方法が異なるため、火災時の消火が困難になる可能性があります。

速やかに消火できないと被害が拡大し、周辺にも多大な影響を与えてしまいます。

 

危険物の詳しい分類や指定数量の計算方法についてはこちらのコラムで詳しく解説しています。

危険物倉庫の指定数量とは？消防法と建てる際の注意点も解説

 

 

異なる類の危険物の同時貯蔵が許可されるケースも！危険物倉庫では？

異なる類の危険物は原則として同時貯蔵はできません。

しかし、特定の条件下では同時貯蔵が認められるケースもあります。

 

異なる類の危険物の同時貯蔵が認められるのは、以下の2つの条件がそろっている場合です。

 

①特定の組み合わせ

以下の組み合わせの危険物は、同時貯蔵が認められています。

 

• 第1類の危険物の一部と、第5類の危険物
• 第1類の危険物と、第6類の危険物
• 第2類の危険物と、特定の自然発火性物質
• 第2類の危険物のうち引火性固体と第4類の危険物
• アルキルアルミニムなどと、第4類のうちアルキルアルミニウムなどを含むもの
• 第4類の危険物と、第5類の危険物でアリルオキシなどを含むもの

 

②施設と保管の仕方

異なる類の危険物を保管できるのは、危険物の屋外貯蔵所と屋内貯蔵所です。

危険物を種類ごとにまとめ、1m以上の間隔を空けて貯蔵します。

 

さらに、危険物の保管容器を積み重ねる場合は3m以下、容器を架台で貯蔵する場合は6m以下の高さで貯蔵することとしています。

 

なお、前提として、危険物を保管する専用施設には厳しい建築基準や設備基準が定められていて、「危険物倉庫」と総称されます。

危険物倉庫では、適切な管理のもとで一定の条件を満たせば、異なる類の危険物の同時貯蔵が認められる場合があります。

 

危険物倉庫の建築基準や設備基準、そのほか求められる仕様や対策などはこちらのコラムでそれぞれ解説しています。

ぜひあわせてご覧ください。

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また、危険物以外の物品と危険物の同時貯蔵についても、以下の条件を満たす必要があります。

• 屋内貯蔵所・屋外貯蔵所では、危険物と非危険物をそれぞれまとめ、1m以上の間隔を空けて貯蔵する
• 屋外タンク貯蔵所、屋内タンク貯蔵所、地下タンク貯蔵所、移動タンク貯蔵所では、危険物と非危険物をそれぞれ分けて貯蔵する

 

 

異なる類の危険物を同時貯蔵する際に気をつけるべきこと

異なる類の危険物を同時貯蔵する場合は、それぞれの危険物の特徴や性質を理解し、適切な取り扱いと安全対策を施すことが重要です。

 

危険物の取り扱いには厳しい基準が定められていますが、基準を遵守することで、事故を未然に防ぎ、従業員の安全を守ることができます。

 

また、特定の条件下で危険物の同時貯蔵を許可しているのは消防法ですが、自治体の条例によっては認められない場合もあります。

 

自治体の条例もよく確認しておきましょう。

 

 

異なる類の危険物の同時貯蔵は条件次第で可能

異なる類の危険物の同時貯蔵は原則として禁止されていますが、特定の条件下では可能です。

 

特定の組み合わせであること、危険物倉庫である屋内貯蔵所または屋外貯蔵所で種類ごとにまとめ、相互に1m以上の間隔を空けて貯蔵することが求められます。

 

同様に、危険物と危険物以外の物品の同時貯蔵も、一定の条件を守ることで可能となります。

 

異なる類の危険物を同時貯蔵する際は、消防法や地域の条例を遵守し、適切な安全対策を講じることが大切です。

 

戦略倉庫では、約1,000通りのシミュレーションから最適なプランをご提案することで、低コストで高品質な倉庫や工場を短納期で建築可能です。

 

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